サイエンス

グーグル、極めて丈夫で重力に逆らう超軽量素材を近く発表か世界を変える可能性も

謎に包まれたGoogleの研究部門「X」が、極めて丈夫で重力に逆らう素材を近いうちに発表する可能性が出てきた。
同部門の責任者は、これが世界を変えるかもしれないと考えているという。
Googleは、骨の構造にヒントを得たBoeingのマイクロラティスを超える素材を生み出そうとしているのかもしれない。
現在「世界で最も軽い素材」とされているマイクロラティスは、高い強度を持ちながら、タンポポの綿毛の上に乗せても種子と冠毛をつなぐ繊細な柄を傷めないほど軽い。
Boeingが生み出したこの金属製素材は、確かに軽いが落とせば地上へ落下する。
しかし、Googleがひそかに開発を進めている画期的な新素材は違うようだ。
Google Xの責任者であるAstro Teller氏によれば、この素材は「宙に浮きたがる」のだという。
「これはわれわれが上空、建築物、輸送などと関わる方法を変えるかもしれない」と、Teller氏はBackchannelへの投稿で述べた。同氏はこの投稿で、中止になったプロジェクトや継続中のプロジェクトについて書いている。
継続中のものとして、気球で中継するインターネット接続プロジェクト「Project Loon」などがある。
今回の謎の素材は、空気より軽い貨物飛行船を作るという中止されたプロジェクトから生まれた。Googleは、このプロジェクトによって航空貨物のコストが船便のコストに近いレベルまで下がる可能性があり、船舶より少ないカーボンフットプリントで、海路より速く物資を運べるようになると考えていた。
Teller氏によると、このプロジェクトが中止されたのは、研究開発や試作に必要な資材に2億ドルほどかかり、経済的負担が大きすぎると判断されたためだったという。
「Xは、ミスをして学び、設計を見直すという厳しいフィードバックループにのっとっているため、2億ドルという金額は、自分たちが正しい軌道に乗っているかの判断に必要な最初のデータを獲得する費用としてはあまりに高額すぎた」とTeller氏は述べている。」
Googleは2月に入り、「Project Loon」のようなX関連プロジェクトや「Google Fiber」など、「Other Bets」(その他)部門にかかった費用が、2015年のGoogle部門の総設備投資額88億ドルの約1割に相当する額になったと報告している。
詳細についてはソース元で。
http://japan.cnet.com/news/service/35078085/

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科学者4千人を動員45年前の「未来予想図」が、わりと的中していたマイナンバー・ネット通販…

文部科学省による未来に実現する時期を予測する「科学技術予測調査」。
4千人の科学者の回答をもとに5年ごとに発表されており、現在は10回目まで公開されています。
実は第1回の調査があった45年前、すでにマイナンバー制度や、楽天・アマゾンのようなネット通販サービスの実現が予測されていました。
マイナンバーは「1984年に実現」

「科学技術予測調査」は、これまでに10回、発表されています。第1回は、今から45年前の1971年でした。
当時すでに、現在使われている技術の実現が予測されていました。
2016年1月から使われはじめたマイナンバー(社会保障・税番号)制度を連想させる「徴税事務が一本化され、総合徴税システムが確立」は1971年調査で、社会的に実現するのが1984年と予測されていました。
ネット通販?予測は1987年、実現は…
「テレビ電話、テレックスなどの開発で在宅のまま買い物ができる」は、1987年の予測です。
実際には、三木谷浩史氏が1997年2月にエム・ディー・エム(現楽天)を設立しています。アマゾンは2000年11月に日本に進出しました。
2015年調査では、「サッカーなどのスポーツで人間の代わりに審判をする人工知能」(2022年)、「胎児の成育を可能にする人工子宮」(2040年)などが予測されています。
先送りされ続けている技術も
実現できていない技術もあります。その筆頭が地震の予知です。1971年の調査では「1カ月程度以内の地震(M6以上)発生の有無を府県程度の範囲で予知」が技術的に実現するのは1996年としていましたが、先送りを繰り返してきました。
2015年調査では「M7以上の地震の発生時期(1年以内)、規模、地域の予測」とハードルを下げたうえで、実現は2030年になっています。
どうやって予測?
調査方法は少し変わっています。専門家の意見や議論をもとに選んだ項目について、実現時期や重要度、実現可能性などを、さらに多くの専門家にアンケートで尋ね、回答をまとめたものを示して再び答えてもらっています。
何度も繰り返してアンケートをすることで、専門家たちの平均的な見解に近づけています。
1970~80年代は、他社や他業種の開発動向を探るため、幅広い分野の予測がチェックされていたそうです。
最新の2015年調査は、日本の強みを探る視点でも分析されました。
国際的に弱い情報技術を、得意とするモノ作りと組み合わせれば、医療や福祉、産業の分野で主導権を発揮する狙いもあるようです。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160123-00000002-withnews-sci

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